小児科の現状とは

医師の数が足りない診療科目の代表格といってもいい小児科。
もちろんこれはとても深刻な問題ではあるのですが、医師の転職市場動向として考えれば、まさに転職のし甲斐のある分野であり、非常に活発化している診療科目であるとも言えるでしょう。
これはもちろん、医師の数が不足していることが最大の原因です。

ご存知のように日本は少子高齢化時代に突入しており、子供の数そのものは減少傾向にあります。
それに比例するように子供の入院患者数も減ってはいるのですが、しかし一方で、子供の外来数は増える傾向があります。

これはおそらく、子供を1人しか持たない世帯が増え、その子供に対して強い愛情を注ぐ傾向があるためと考えられます。

また、祖父母など子供を育てた経験を持つ世代と同居するケースも減り、子供が少しでも体調を崩せば外来へと向かう、こうした動きが増加してきたことも、外来数が増えている要因でしょう。

小児科医そのものの数は、他の診療科目と同様に増加傾向へとあります。
増加率で見れば内科よりも大きく、不足状況や偏在状況と呼ばれる現状が少しずつ改善していっていることは間違いありません。

  小児科の求人について

医師の転職に視点を戻すと、しかし依然としてニーズは高く求人数も非常に多い状態が続いています。
子供の数が減ったとしても、上記のような理由から少なくとも外来が減ることはなく、小児科そのものの需要も高い状態がしばらく継続することは確実でしょう。

転職を望めば、多くの医師が特に問題なく新たな職場を見つけることができるはず。
それだけではなく、転職によって収入を上げる、勤務状況を改善させる、取り組みたいと考えていた領域へと手を伸ばせる、こうしたことも実現させることができそうです。

当直の有無、オンコールの有無など、勤務体制や業務内容に対して交渉が可能であるのも、ニーズの高い分野であるからこそ。
特に実績や経験をある程度持つ医師であれば、思い通りの転職ができるのではないでしょうか。
これは、小児科ならではの市場動向とも言えるでしょう。

今は全く別の分野にいる医師が転科先として選ぶことも歓迎されやすい現状があります。
転科早々高待遇を得ることも難しくはなく、患者だけではなくその家族も相手にしなければならないという独特の大変さはあるものの、転科に関してもさほどハードルを高く感じることはないでしょう。

むしろ、今が転職や転科にはベストな時期なのかもしれません。
医師不足が解消されるのはまだ先のことですが、より好条件・高待遇を獲得することを期待するのであれば、早めの転職が吉と出そうです。